リテールメディアの定義、日米の市場の違い、国内の事例まで、リテールメディアを網羅的に学べる教本ともいえる、国内初のリテールメディア専門書が発売となりました。
小売りからビッグテック企業まで、様々なプレーヤーが熱視線を送り、開発に力を入れる新しい広告サービスが「リテールメディア」で、今、全世界でこの新たな広告サービスの市場が急拡大しており、世界最大級のメディアエージェンシーのグループエムが23年6月12日にリテールメディアに関するリポートを公表しました。
このリポートでは、23年のリテールメディアの広告収入は、前年比で9.9％増加し約1260億ドル（約18兆9000億円）に達すると予測され、さらに、28年にはテレビ収入を超え、総広告収入の15.４％を占めると予想されています。
この約20兆円の市場を巡り、大手小売り、ECプラットフォーム、ビッグテック企業、広告代理店が相次いで事業を開始。日本国内でも市場が活性化しており、本書は、「リテールメディア」という言葉が生まれる前から、大手小売企業、大手食品卸、大手広告代理店などで、デジタル技術や小売りの持つデータを活用した新たなサービス、デジタルプラットフォーム、顧客コミュニケーションの開発に従事した経験を持つ望月洋志氏と、デジタルマーケティング領域を長年にわたり取材してきた日経BPの中村勇介が共同執筆した国内初のリテールメディア専門書となります。
そもそもリテールメディアというのは「リテール＝小売り」と「メディア＝媒体」を組み合わせた造語で、その解釈は幅広く、紙のチラシ、店内のPOP（販促物）、店内ポスターなど、小売りが制作する印刷物もリテールメディアに含めるか否かは、判断が分かれるところで、今回は欧米のリテールメディアにならい、リテールメディアを定義うぃ、リテールメディアが注目されている理由をひも解いていきます。
