TikTokなどのショート動画を活用したダイレクトレスポンス広告のコツや秘訣をご紹介する連載を、CreatorZineにて開始されています。
ショート動画がマーケティングの最前線となりつつある現在、「売上を上げるショート動画制作攻略のカギ」や「ショート動画を活用して実際に売上を上げる戦略」が重要となり、今回の連載では、クリエイターやマーケティング担当者が抱える課題を「バズるより売上を上げる！ダイレクトレスポンス広告✕ショート動画のTIPS」をテーマとして具体的な解決策を提供。
「ショート動画に取り組みたいが、どう考えれば良いかわからない。」「制作をしてみたが、成果が出ない／クオリティが低い。」などのご相談は頻繁に寄せられｙろち、本連載を通して、当たるショート動画のクリエイティブに対する考え方やコツなど、成功事例に基づくTIPSなどが多数紹介されていくようで、本連載が、ショート動画への取り組みに対する新たな気付きやきっかけになりそうですよね。
リテールメディアの定義、日米の市場の違い、国内の事例まで、リテールメディアを網羅的に学べる教本ともいえる、国内初のリテールメディア専門書が発売となりました。
小売りからビッグテック企業まで、様々なプレーヤーが熱視線を送り、開発に力を入れる新しい広告サービスが「リテールメディア」で、今、全世界でこの新たな広告サービスの市場が急拡大しており、世界最大級のメディアエージェンシーのグループエムが23年6月12日にリテールメディアに関するリポートを公表しました。
このリポートでは、23年のリテールメディアの広告収入は、前年比で9.9％増加し約1260億ドル（約18兆9000億円）に達すると予測され、さらに、28年にはテレビ収入を超え、総広告収入の15.４％を占めると予想されています。
この約20兆円の市場を巡り、大手小売り、ECプラットフォーム、ビッグテック企業、広告代理店が相次いで事業を開始。日本国内でも市場が活性化しており、本書は、「リテールメディア」という言葉が生まれる前から、大手小売企業、大手食品卸、大手広告代理店などで、デジタル技術や小売りの持つデータを活用した新たなサービス、デジタルプラットフォーム、顧客コミュニケーションの開発に従事した経験を持つ望月洋志氏と、デジタルマーケティング領域を長年にわたり取材してきた日経BPの中村勇介が共同執筆した国内初のリテールメディア専門書となります。
そもそもリテールメディアというのは「リテール＝小売り」と「メディア＝媒体」を組み合わせた造語で、その解釈は幅広く、紙のチラシ、店内のPOP（販促物）、店内ポスターなど、小売りが制作する印刷物もリテールメディアに含めるか否かは、判断が分かれるところで、今回は欧米のリテールメディアにならい、リテールメディアを定義うぃ、リテールメディアが注目されている理由をひも解いていきます。
ステマというのは、広告や宣伝であることを隠し、消費者にあたかも一般の情報や意見に見えるように広告を表示するマーケティング手法のことで、2023年10月1日より景品表示法違反の「不当表示」の新たな形態として「ステルスマーケティング（ステマ）」を追加する新たな規制が施行されています。
規制の対象となるのは広告主の事業者で、ネットやテレビ、新聞といったすべての媒体で、広告や宣伝を行う場合、「広告」「宣伝」「PR」などといった表示が必要となり、違反がした場合には、広告の差し止めや再発防止を求めるなどの措置命令が出されることになります。
規制の対象となるのは、事業者やその従業員等があたかも第三者であるかのようにして自らの商品やサービスを広告・宣伝する場合のほか、第三者が広告主となる事業者の関与が分からないやり方で事業者の商品等を広告・宣伝する場合が含まれ、例えばECサイトでの購入者に依頼してレビューを投稿させたり、アフィリエイターに委託して自らの商品やサービスを広告・宣伝させる場合や、事業者が口コミサイトなどに他の事業者の商品やサービスの低評価を投稿させる場合などは違反となります。
どうすればいいのかわからないという場合には、とにかく「広告」「PR」であるという表記や注意文などを掲載するほうが無難です。
